通夜、葬儀・告別式を行わず火葬のみを行うことを近年「直葬（ちょくそう・じきそう）」と言われるようになりました。他にも、火葬儀や火葬式などとも言われます。 通常の葬儀の場合は、式場を手配して祭壇を飾り、一日目は夕刻に通夜式を行い、翌日午前中に葬儀・告別式という流れになります。直葬ではその通夜、葬儀・告別式の儀式がありません。 直葬の流れとしては、ご逝去された後に葬儀社が病院やご自宅へお迎えに伺い、ドライアイス（エンバーミングを希望される場合は利用しません）などでお体の保全を行います。その後にお打ち合わせを経て、ご自宅もしくはご安置場所にてご納棺をし、直接火葬場へ向かい火葬を行います。

亡くなると医師が記入した「死亡診断書（死体検案書）」を渡されます。 この用紙は対になっていて、左半分にある「死亡届」に遺族が必要事項を書き入れて役所に提出します。   先ずは、医師が書かれた内容をしっかりと確認しましょう。 生年月日の元号、死亡したときの午前・午後などは正確に〇印で囲まれていますか？ 特に故人の名前の漢字は注意しましょう。健康保険証と同じ表記になっていれば大丈夫です。 訂正の必要があれば速やかに申し出て、記入した医師に訂正をしてもらいます。  

かつては自宅や集会所で行うことがほとんどだった葬儀ですが、現在では、専用の葬儀式場などで行うことが一般的になりました。 式場は、宗教形式やご希望の葬儀の形態、会葬者の人数を踏まえて決定していきます。 一口に葬儀式場と言っても、公営の式場や寺院が運営している式場、葬儀社の会館など複数あり、それぞれ特徴が異なります。

生命保険は死亡があってから3年以内（かんぽ生命は5年）に請求をしないと貰う権利を失うと保険法で定められています。故人が加入していた生命保険があれば早めに請求の手続きをしましょう。加入内容が不明なときは　亡くなった日から2か月以内に保険会社に連絡をして、契約内容の開示・照会請求と受取人の確認などの必要な手続きをします。 相続に関わる場合は、相続人全員の同意を得て進めなければならない場合もあります。

「葬祭費」は故人が「国民健康保険/後期高齢者医療保険」に加入されていた場合、お葬儀をしたことを市区町村に申請することにより貰えるお金です。詳しくは役所の担当窓口でお尋ねください。   「埋葬料（埋葬費）」は故人が「現役の会社員や公務員で健康保険に加入されていた場合、申請することにより貰えるお金です。手続きの詳細はお勤め先にお尋ねください。 どちらも申請の期限は2年です。葬儀を執り行った領収書や会葬礼状が必要なこともありますので、手続きについては事前に確認しておきましょう。

葬儀の費用は、大きく４項目に分かれます。 ・祭壇や棺など葬儀自体の直接的な費用 ・宗教儀礼費用、飲食などおもてなし費用 ・会館やホールなどの葬儀施設の使用料金 ・火葬料金などです。 お葬儀をお身内やごく親しい方たちでする「家族葬」にするか、故人様や喪主様と関係のある方々もお呼びする「一般葬」にするか参列者の人数などにより、葬儀費用は変わってきます。 葬儀社のホームページ上で葬儀にかかる費用のプランを公開している場合が多く、それらを比較することで大まかな相場がわかります。 料金プランは、祭壇や棺など葬儀に必要な項目をパッケージ化して基本料金に据えて、そこに飲食や返礼品などのサービスが加わることを示しているところがほとんどです。ただ、葬儀社によって基本料金に含まれているものは異なりますので、何が含まれていて、何が含まれていないのかを見比べ、確認しておくことが大切です。 また、追加で発生する可能性がある飲食や返礼品など主におもてなしにかかる商品やサービス、変動する可能性がある搬送料やご安置施設などの料金項目についても確認しておきましょう。 見積もりには専門用語が多用されていないか、使われていたとしても説明が付記してあるか、パンフレットの写真や図、表などが解りやすいかどうかもチェックします。