宗教についての制限はありません。仏教、キリスト教、神道の方、そして新興宗教や無宗教の方、どのような宗教の方も「お墓を建てることができる」ということです。 ただし、「過去の宗教は不問」と表記されている場合は注意が必要です。お墓を建てたあとはそのお寺、霊園の宗旨に則って法要や供養を行います。これまでの宗教から改宗しなければならないこともあります。

忌明けの四十九日法要は、亡くなられたお日にちより49日目またはそれ以前に行います。そのため日取りによっては法要日が亡くなられた月の翌々月になることがあります。 これを三月掛け（みつきかけ）や三月またぎ（みつきまたぎ）と言うことがあります。例えば、1月15日に亡くなられた場合は四十九日が3月4日となります。1月・2月・3月の三月（みつき）に渡るというわけです。

電報は1869年（明治2年）から東京・横浜間で始まり、6年後の1875年（明治8年)には全国で利用できるようになりました。 慶弔電報はそれから約60年後の、1936年（昭和11年）当時の逓信省によって開設されました。

大切な方やお世話になった方の突然の訃報を受けたとき、どうしても葬儀に参列することができない場合もあると思います。 そのようなときには喪主様やご遺族の方々に対して「電報」で故人様の死を悼む気持ちを送るのはいかがでしょうか？ 申込先はNTT、郵便局や通信系会社、インターネットからも申し込むことができます。

法要のご案内状に粗餐（そさん）をご用意とあればお食事をご用意してくださっているということです。施主様が返礼品を用意されている場合もありますのでそのご負担を考えて、例えばご供養料+（会食代+返礼品代）を想定して包まれてはいかがでしょうか。

生前にお墓を建てる「生前建立（せいぜんこんりゅう）」はとても縁起が良くおめでたいことで、長寿や子孫繁栄、家内円満に恵まれるとも言われます。さらにご自身のお考えのもと、計画的に費用、お墓の場所そして石材店を選べるという利点も大きいです。このようなお墓は「寿陵墓（じゅりょうぼ）」や「生前墓」と呼ばれ、仏教では完成後、入魂の法要「開眼供養（かいげんくよう）」をします。  

お墓はいつまでに建てなければならないという決まりはありませんが、初めてお墓を建てる「建立（こんりゅう）」時期としては、それぞれの宗教の祭礼に合わせて、例えば仏式なら一周忌法要や三回忌法要に間に合うようになさる方が多いです。それは法要で皆様にお集まりいただく機会に合わせて、お墓の「開眼供養（かいげんくよう）」と納骨を一緒にされたいとのお考えからです。またご遺骨は、それまで自宅にご安置しておかれても何ら問題はありません。それでも建墓まで「故人が落ち着かないのでは」というご心配があるなら有料になりますが、寺院や納骨堂などに一時預けることもできます。

ご自身がご自分のお葬儀のスタイルや規模、式場および希望される祭壇、飲食や返礼品などの内容を決めて生前に葬儀の予約をすることです。

年賀状のやり取りのみのおつきあいの場合、その年の年頭のご挨拶は遠慮させていただきましょう。ただ、次のご挨拶まで一年が空いてしまうためどうしてもお気持を表したいという方もいらっしゃると思います。 「寒中御見舞い」でお相手様へのお気遣いやこちらの様子をお伝えされてはいかがでしょう？

年賀状を投函してしまったあとにその方から年賀欠礼状（喪中はがき）が届いた場合は、すぐにお悔みとともにお詫びの連絡をするようにしましょう。電話のみでも大丈夫ですが、年が明けてから寒中御見舞いなどであらためてお悔やみの言葉を述べるとより丁寧でしょう。 新年になってからわかった場合も同様です。

お返事はお出しするようにしましょう。喪中であることをお知らせしたくない場合は、通常通り年賀状を送りましょう。 喪中であることをお知らせする場合は、寒中御見舞いを兼ねて喪中をお知らせするとよいでしょう。文面の例として末尾に、（昨年　秋に○○を亡くし　喪に服しておりますので年頭のご挨拶をご遠慮申し上げました）等お入れしましょう。

葬儀の費用は、大きく４項目に分かれます。 ・祭壇や棺など葬儀自体の直接的な費用 ・宗教儀礼費用、飲食などおもてなし費用 ・会館やホールなどの葬儀施設の使用料金 ・火葬料金などです。 お葬儀をお身内やごく親しい方たちでする「家族葬」にするか、故人様や喪主様と関係のある方々もお呼びする「一般葬」にするか参列者の人数などにより、葬儀費用は変わってきます。 葬儀社のホームページ上で葬儀にかかる費用のプランを公開している場合が多く、それらを比較することで大まかな相場がわかります。 料金プランは、祭壇や棺など葬儀に必要な項目をパッケージ化して基本料金に据えて、そこに飲食や返礼品などのサービスが加わることを示しているところがほとんどです。ただ、葬儀社によって基本料金に含まれているものは異なりますので、何が含まれていて、何が含まれていないのかを見比べ、確認しておくことが大切です。 また、追加で発生する可能性がある飲食や返礼品など主におもてなしにかかる商品やサービス、変動する可能性がある搬送料やご安置施設などの料金項目についても確認しておきましょう。 見積もりには専門用語が多用されていないか、使われていたとしても説明が付記してあるか、パンフレットの写真や図、表などが解りやすいかどうかもチェックします。